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実績紹介-非認知能力の測定と可視化

BASラボの受託研究成果の一例をご紹介します。

▷46,000人超の子どもたちを測定 非認知能力測定システム「みらぼ」

BASラボが研究監修で参画した共同研究「非認知能力の測定と可視化」。

リーフラス株式会社/九州産業大学(研究代表:磯貝浩久教授)によるこの共同研究により非認知能力の測定尺度が開発され、非認知能力測定システム「みらぼ」が実用化されています。
リーフラス株式会社が運営するリーフラススポーツスクールの会員46,000人超の子どもたちが測定しました。

(参照)
プレスリリース/子どもの生きる力を測定する非認知能力測定システム「みらぼ」46,000名超の子どもたちを測定!!
~子どもの現在地を知り、成長への目標設定をサポート~2022.09.30

▷非認知能力とは

IQや学力テストで測定できる能力を「認知能力」(cognitive skills)と呼ぶことに対し、
「非認知能力」(non-cognitive skills)は「生きる力」とも「人間力」とも表現される能力のことです。

やり抜く力、周囲との協調性、忍耐力、勤勉性…
学力では測ることのできない非認知能力が、社会的成功や収入に繋がる要素の一つとして重要視されつつあります。

 

この非認知能力は、ジェームズ・J・ヘックマン博士(シカゴ大学経済学者/2000年ノーベル経済学賞受賞)らが幼児教育とその後40年の追跡調査研究により言及して以来、世界中で研究が進み、その重要性が認識されています。

日本においてもこの重要性は教育界を中心に急速に広まりました。
厚生労働省は「就職基礎能力」(※2004年若年者の就職能力に関する実態調査)と表現し、
文部科学省の新学習指導要領/幼稚園教育要領では「生きる力」と表現されています。
いずれもこれまでの学力では測定できない非認知能力を、重要な能力として捉えている事がわかります。

また、スポーツを通じた非認知能力の育成も大いに期待されるところです。スポーツ経験によるリーダーシップ/協調性/忍耐力/自己肯定感などの育成が社会的成功に繋がっているとする研究もあります。

▷共同研究-非認知能力の測定と可視化-

全国でスポーツスクール事業(リーフラススポーツスクール)を展開するリーフラス株式会社と九州産業大学(研究代表:磯貝浩久教授)は、子どもたちの非認知能力を測定し可視化する共同研究に取り組んでいます。
BASラボは研究監修としてこれに参画しています。

(参照)リーフラス株式会社NEWSリリース「九州産業大学と共同研究を開始しました」2020.5.19

▷非認知能力測定システム「みらぼ」

非認知能力の測定尺度をこの共同研究で開発したツールが、非認知能力測定システム「みらぼ」です。

(参照)リーフラス株式会社NEWSリリース「非認知能力測定システム「みらぼ」誕生 2022.8.26

「非認知能力(生きる力)」に含まれる力は200種類以上あるといわれていますが、能力の測定尺度の確立が求められていました。
リーフラススポーツスクールでは、20年以上の歴史の中で培った独自アプローチポイントとして「挨拶・礼儀」「リーダーシップ」「協調性」「自己管理力」「課題解決力」の5つの能力を「非認知能力(生きる力)」として定義しています。
そこで共同研究ではこの定義のもと、スポーツ心理学で得られた科学的知見により測定尺度を開発。
子どもたちの特徴や能力を個別に把握し、指導者や保護者がより良い育成方法を選択できるサービスの実用化にいたりました。
「みらぼ」はタブレット/スマートフォンで測定実施できるツールです。
保護者から見た子どもの姿、子ども自身が思う自分の姿を各設問に対して回答してもらいます。
回答は個人データとしてグラフやコメントでフィードバック。
「4種類の型」「16種類のタイプ」で非認知能力が表示され、自分の現在地を知り今後目標とするタイプを目指していきます。

▷46,000人超の測定実施

2022年9月、「みらぼ」によりリーフラススポーツスクールに所属する46,000人超の子どもたちが非認知能力をしたと発表されました。共同研究/開発から2年、早くもこのような多人数の測定が可能となったことも、ITツールを用いたサービスの大きなメリットです。

(参照)リーフラス株式会社プレスリリース2022.09.30
子どもの生きる力を測定する非認知能力測定システム「みらぼ」 46,000名超の子どもたちを測定!!

▷フィールドへの貢献

「研究者たちの最新知見をフィールドへ」私たちBASラボの使命はここにあります。
研究を研究で終わらせない、人々が活き活きと幸せに生きるための貢献。
スポーツ心理学,脳情報工学,人工知能AI,行動分析…BASラボの多彩な参画研究者だからこそ可能なミッションがあります。
受託研究テーマが成果として実用化されることが、私たちのなによりの喜びです。

企業の皆さまへ
「こんな検証は出来るだろうか」「何か良さを検証して欲しいが具体的な手法がよく分からない」など、初歩的なご相談にも対応可能です。
研究可能なテーマであるかの判定やアドバイス/研究デザイン提案といった段階的な伴走型の受託研究に応じています。

詳しくは「受託研究事業」ページをご参照ください。